こうした危機感の高まりを受け、日本映画監督協会をはじめとする業界団体や制作プロダクションの間でも、ハラスメント防止とメンタルケアに関する積極的な取り組みが始まっている。海外の現場で導入が進む「インティマシー・コーディネーター」の採用や、専門カウンセラーによる相談窓口の設置など、撮影環境の健全化に向けた試みが具体化しつつある。
現場で働くスタッフやキャストが安心して意見を言える環境づくり、適切な撮影時間の導入、メンタルヘルスケアを巡る講習の義務化といった改革が、一歩ずつ進み始めている。精神的ストレスを個人的な「弱さ」と捉えるのではなく、職業上のリスクとして組織的に管理する意識改革が求められているのだ。
