芸能報道を巡るジャーナリズムのあり方も、大きな再考を迫られている。かつては「有名税」の一言で片付けられていた有名人や元有名人へのプライバシー侵害行為に対し、読者や視聴者の視線は年々厳しさを増している。プライバシー侵害行為を伴うゴシップ記事に対して、不買運動や企業スポンサーへの抗議の声がSNS上で急速に拡大するケースも珍しくない。
大手出版社やWebメディアの現場では、コンプライアンス遵守の意識が高まりつつあるものの、一部のインフルエンサーや無許諾の暴露系アカウントがその隙間を埋めるように過激な撮影・暴露を行っており、メディア全体の倫理ガイドラインの構築が急務となっている。公益性のないプライバシー暴露はジャーナリズムではなく、単なる個人の権利侵害であるという認識の徹底が叫ばれている。
