細木数子を取り巻く疑惑の中で、最も具体的かつ法的な糾弾を招いたのが「高額墓石の販売ビジネス」である。相談者に対して「先祖の祟りを鎮めるためには、指定の墓石を建立するしかない」と迫り、原価数十万円に満たない墓石を1000万円から数千万円という法外な価格で売りつけた実態が次々と露呈した。
鑑定の現場では、威圧的な言動で相談者の反論を封じ込める密室のドラマが繰り広げられていた。拒否すれば「地獄に落ちる」「家族に死人が出る」と罵倒され、パニックに陥った相談者は借金をしてまで契約書にサインをさせられた。これはもはや人生相談の範疇を完全に逸脱した、計画的な強迫商法であった。
事実、全国各地で被害者による返金請求や損害賠償請求訴訟が相次いで起こされた。法廷の場に持ち込まれた事件の多くは、細木側が多額の解決金を支払う形で和解に持ち込まれ、公の判決として詐欺罪が確定することは巧みに回避された。だが、秘密保持条項で口を封じられた和解の山こそが、不透明な金銭トラブルの根深さを何よりも雄弁に物語っている。
