「どうせ押し売りか、面倒な勧誘だろう」という思い込みが、命取りになる。近年の強盗グループは、給湯器の点検、自治体のアンケート、通信回線の工事などを装ってインターホンを押す手口を常套手段としている。仮に本物の業者であっても、居留守を使い続けることで建物全体の設備点検に支障をきたし、ガス漏れや漏水といった緊急事態の発見が遅れる二次被害すら発生している。
偽業者の場合、インターホンに応答がないと分かると、敷地内のメーターボックスを覗き込んだり、窓格子のアタリを付けたりと本格的な侵入準備に移行する。「居留守」という受動的な対応は、悪意ある訪問者に自由な行動時間を与えてしまうことに他ならない。
