かつての年功序列型から脱却し、理研の研究職給与体系は年俸制と成果主義のハイブリッド構造へと変化を遂げてきた。基本給にあたる年俸部分に加えて、年1〜2回の業績評価によって変動する賞与・特別手当が加算される仕組みだ。
評価制度の要となるのは、論文のインパクトファクターだけではない。特許取得、産学連携の達成度、大型プロジェクトの獲得実績など、多角的な指標に基づいてランク付けが行われる。評価結果が上位数パーセントに食い込めば、翌年の年俸が数百万円単位で上乗せされる一方で、成果が振る与えなければ減額や契約更新の見直しといった厳しい現実に直面する。この厳格なインセンティブ設計が、研究者の競争力を高める原動力となっている。
