近年は自己卵子の凍結保存や第三者からの卵子提供といった生殖補助医療が進展していますが、医療技術があれば何歳でも出産してよいわけではありません。そこには母体の命に関わる重大なリスクと、倫理的な制限が存在します。
日本産科婦人科学会（JSOG）などの指針に基づき、国内の不妊治療専門クリニックでは、体外受精を受けられる年齢に「45歳未満」「40代前半まで」といった自主的な年齢制限を設けているケースが一般的です。公的保険診療の適用も、治療開始時の年齢が「43歳未満」と定められています。
高齢出産に伴う母体への医学的リスクには、以下のような極めて深刻な課題があります。
- 妊娠高血圧症候群・妊娠糖尿病：血管や内臓機能の加齢により、重篤な合併症を引き起こす確率が若年層の数倍に跳ね上がります。
- 前置胎盤・子宮破裂・産道損傷：子宮の柔軟性低下や血流不全により、分娩時の大量出血や母体死亡のリスクが増大します。
- 育児期の健康と親の寿命：親が70代〜80代になった際、子どもが成人するまで健康を維持して育て上げられるのかという倫理的・社会的な養育責任が問われます。
生殖医療の技術が進展した現在でも、母体の安全を確保する観点から、無制限な超高齢出産は医療現場において厳しく自制されています。
