昭和から平成にかけての「大手企業＝安泰」という既成概念は、急速に過去のものとなりつつある。厚生労働省が発表した「令和8年雇用動向調査」の傾向や、株式会社リクルートによる「転職意識・実態調査2026」の分析を追うと、求職者の意識はかつてないほど「個の専門性」や「柔軟な労働環境」へとシフトしている実態が浮かび上がる。
人材サービス業界の関係者は、「親世代が抱く安心感の基準と、現代の現場で求められる市場価値の基準には決定的な乖離がある」と指摘する。特に変化の激しいIT・通信業界をはじめとする成長分野への移籍において、バブル期や就職氷河期を経験してきた親・保護者が過度な懸念を抱き、善意から反対に回るケースは少なくない。不要な摩擦を回避する合理的な手段として、内定が確定するまで沈黙を守る選択が広がりを見せている。
