欧州連合（EU）が下した決断は、世界の食品市場に激震を走らせた。EU域内において、食品添加物コード「二酸化チタン (E171)」の食品への使用が全面的に禁止されたのだ。長年、マカロンやチューインガムの鮮やかな白さを演出し、スープやドレッシングに不透明感を与えるために重宝されてきた定番素材が、突如として「安全とは言えない」と宣告された瞬間だった。
この決定を主導したのは欧州食品安全機関 (EFSA)である。同機関が公表した包括的な安全性評価において、経口摂取された粒子が体内に微量蓄積した際、DNAを傷つけるリスクを完全に排除できないという結論が示された。これを受け、食品添加物産業は代替素材の開発を余儀なくされ、世界中の輸出入サプライチェーンが再編を迫られる事態へと発展した。
ただし、ここで留意すべきは、EFSAの判断が「明確な発がん性が証明された」からではなく、「安全性を立証するためのデータが不十分であり、微小粒子の影響を完全に否定できない」という予防原則に基づいていた点だ。確実な毒性が確認されたわけではないものの、何億人もの市民が日常的に口にする食品において、不確実性を残す素材を容認することはできないという欧州独自の厳しいスタンスが浮き彫りになった。
