Q1：35歳以上の初産における障害児の割合は全体でどの程度ですか？
A1：日本国内の統計および小児科領域のデータでは、母体年齢にかかわらず何らかの先天性疾患や形態異常を持って生まれる赤ちゃんの割合は約3〜5%とされています。35歳以上になるとダウン症などの染色体異常のリスクは上昇しますが、心疾患など他の先天異常を含めた全体割合が極端に急増するわけではありません。過度な一般化を避け、正確な内訳を把握することが大切です。
Q2：出生前診断（NIPT）を受ければ発達障害かどうかも事前にわかりますか？
A2：判別できません。NIPTや羊水検査は、ダウン症（21トリソミー）やエドワーズ症候群（18トリソミー）といった特定の「染色体の数の異常」を調べる検査です。自閉スペクトラム症やADHDは多数の遺伝的要因と環境要因が絡み合って生じる脳の機能的特性であるため、現行のいかなる出生前診断でも出生前に判定することは不可能です。
Q3：夫の年齢が40歳を超えている場合、子どもの発達障害のリスクはどのくらい上がりますか？
A3：大規模なコホート研究では、父親が40代・50代の場合、20代前半の父親と比較して子どもの自閉症発症リスクが1.5〜2倍程度高まるという報告があります。これは精子形成時の新生突然変異の増加によるものですが、もともとの発生頻度が2%前後であるため、2倍になったとしても絶対的な発症確率は数%の範囲内にとどまります。過剰に恐れる必要はありませんが、育児計画においては父親自身の健康管理や将来設計を共有しておくことが推奨されます。
