WBCの放映権を巡る環境がここまでシビアになった最大の契機は、2026年大会で記録された異次元の視聴率にあります。日本対アメリカの決勝戦中継（テレビ朝日系）では、平日午前中という時間帯にもかかわらず世帯平均視聴率42.4%（ビデオリサーチ調べ・関東地区）という歴代最高クラスの数字を記録しました。
この熱狂を受け、大会を主催するWBCI（ワールド・ベースボール・クラシック・インク）およびMLB側は、日本市場におけるコンテンツ価値を極めて高く再評価しました。その結果、提示される放映権料は大会を重ねるごとに跳ね上がり、1大会あたり数十億円規模に達しています。
民放各局にとっては、いくら高視聴率が期待できるキラーコンテンツとはいえ、制作費と放映権料の合計額が広告スポンサー収入（タイムCM・スポットCM）の回収限界を超えるリスクを抱えます。単独での全試合買い取りが困難になった結果、巨額の資本力を誇るグローバル配信プラットフォームとの権利分割や、キー局同士での費用分担が不可欠な時代へとシフトしました。
