長年燻り続けてきたギャラ問題に決定的な引火をもたらしたのが、系列局である日本海テレビ（鳥取市）の元幹部社員による寄付金着服事件の表面化でした。約10年間にわたり、24時間テレビの募金を含む公金約1,118万円（うち募金分は約264万円）が私的に流用されていた事実は、番組が長年築き上げてきた善意の土台を根底から揺るがしました。
この事件を受けてSNSやネット掲示板では、「汗水垂らして集めた庶民の善意が横領されていたのか」「高額なギャラを払い、さらに募金まで盗まれていたのでは示しがつかない」といった怒りの声が爆発的に拡散しました。これを受け、日本テレビ側は寄付金管理の厳格化や第三者委員会による調査、番組タイトルの見直し（『愛は地球を救うのか？』への一時的変更）など、大規模な改革を余儀なくされました。
情報公開が劇的に進んだ現代のメディア環境において、一度失われた信頼を取り戻すことは極めて困難です。視聴者はもはや、お仕着せの感動ストーリーを無批判に受け入れることはなく、「制作過程のク明性」や「資金の流れの正当性」を極めてシビアな目線で見つめています。
