事件の発生は、新横浜エリア全体のホテル業界に影を落とした。特に現場と噂されたエリアの周辺ホテルでは、一時的に予約のキャンセルが相次ぐ事態となった。「事故物件」としてのレッテルを貼られることを恐れたホテル運営会社は、イメージ払拭に躍起になったが、ネットのデジタルタトゥーは容易には消えない。
不動産や宿泊業界におけるガイドラインでは、過去に事件があった物件についての告知義務が定められているが、短期滞在のホテルにおいてどこまで説明すべきかはグレーゾーンが多い。宿泊客が自衛のためにネット検索を繰り返すのは、ある意味で自然な防衛本能とも言えるだろう。
