2026年現在の最新状況を追跡すると、国内のトイレットペーパーの供給能力自体にはビタ一文として揺らぎはない。日本家庭紙工業会が公表しているデータを見ても、国内消費量の9割以上は国産であり、海外からの原材料輸入が仮に一時停滞したとしても、直ちに全土で紙が枯渇する構造にはなっていない。
それにもかかわらず「買えない」現象が散発的に起きる背景には、2026年現在の物流事情がある。ドライバー不足や配送枠の制限に伴い、急激に跳ね上がった注文に対してトラックを手配し、即座に各店舗へ増発配送することが物理的に難しくなっているのだ。工場には山のように在庫が積まれているにもかかわらず、店に届くまでにタイムラグが発生する。これが今回の品薄騒動の裏に潜む真実である。
