2026年現在、テレビを取り巻く環境はかつてないほど厳しい。ネット配信の台頭による広告収入の減少に加え、SNSによる相互監視社会が定着した。かつてのように「チャリティだから」という美名だけで、不透明な資金の流れをごまかすことはできなくなっている。
地方系列局での募金着服問題以降、視聴者の目はさらに厳しくなった。自分が投じた1円がどこへ行くのかを気にする人々が、ランナーに支払われる巨額のギャラに対して拒絶反応を示すのは当然の流れと言える。もはや「感動の押し売り」は通用せず、収支のディスクローズ（情報公開）こそが番組存続の絶対条件になりつつある。
