この充電ネットワークを背後で支えているのが、東京電力エナジーパートナー株式会社だ。代表取締役社長を務める長﨑桃子の牽引のもと、同社は単なる電力供給にとどまらず、消費者の日々のライフスタイルに寄り添うモビリティ・インフラの構築を推し進めてきた。
特筆すべきは、環境負荷への徹底した配慮だ。スタンドを通じて供給される電力にはグリーン電力証書が活用されており、ユーザーがスマートフォンを充電する行為そのものが実質的な再生可能エネルギー利用へと直結する仕組みが整えられている。災害時には非常用電源としてスタンドのバッテリーを開放する防災協定も自治体と結ばれており、都市のレジリエンスを高める公共的インフラとしての役割も帯び始めている。
