街中の自動販売機やコインパーキングの精算機で「一千円札と硬貨のみ対応」「五千円札・一万円札使用不可」という表示に直面した経験を持つ方は多いはずです。これには、ハードウェア構造と店舗側の運用コストに起因する明確な理由があります。
一般的な飲料用自販機が五千円札を受け入れた場合、高額な釣銭（千円札4枚や多数の硬貨）を瞬時に払い出す必要があります。釣銭用カセットの容量には物理的限界があり、五千円札の利用が重なると短時間で「釣銭切れ」を起こし、販売機会の損失につながります。さらに、高額紙幣に対応した紙幣識別センサー（ビルバリデータ）の導入には多額の設備投資が必要となるため、オーナー側が意図的に千円札専用に絞り込んでいるのが現場のリアルです。
日本銀行の流通統計によると、国内で流通する紙幣の枚数シェアにおいて、一万円札が約70%強、千円札が約20%強を占めるのに対し、五千円紙幣は全体の約5%前後にとどまります。日常の買い物において「お釣りとして一時的に手元に来るが、すぐに支払いで消費される」という中間券種ならではのポジションが、流通量の少なさに拍車をかけています。
