文化庁宗務課が管理する宗教法人名簿を確認すると、教団は法令に基づき適法に認証された宗教法人として登録されている。所轄庁への定期的な役員変更の届出や財産目録の管理など、外形的な手続きにおいて目立った行政指導が行われた記録は見当たらない。
だが、世間の目はかつてなく厳しい。多くの新宗教が信者数の減少や高齢化という構造的課題に直面するなか、組織の透明性をいかに確保するかは死活問題だ。信者の家族からの相談や寄付金をめぐる細かなトラブルはどの団体にも起こり得ることであり、公的な認証があるからといって世間の疑念が完全に払拭されるわけではない。
