光が強ければ影も落ちる。国が進めてきた部活動の地域クラブ移行は、2026年を迎えた那覇の現場にも小さくない歪みを生んでいる。
学校教育から切り離されたことで、指導の自由度が増した反面、体育館の確保合戦は過熱の一途をたどる。学校施設を開放する手続きの煩雑さ、夜間の照明費用、そして何より指導者の謝礼をめぐる保護者間の温度差だ。月謝数千円でボランティア精神に頼る旧来型のチームと、民間営利クラブとしてプロコーチを雇い月謝1万円を超えるスクールとの間で、二極化の兆候も見え隠れする。
「経済的な格差が、そのまま子どものシュートフォームの差になってはいけない」。古豪チームを支えるベテラン役員は、地域のコミュニティセンターでの無料開放日を守るために奔走している。育成の持続可能性をどう担保するか。那覇の大人たちは今、制度の端境期で重い問いを突きつけられている。
