ネット空間では定期的に「次に逮捕される薬物芸能人リスト」「警察がマークしている大物タレントの実名」といった情報が飛び交い、実名やイニシャルが拡散されます。しかし、これらの情報の多くには重大な事実誤認が含まれています。
第一の誤解は、「ネットに名前が出回っている人物ほど、直近の逮捕はあり得ない」という捜査実務上の現実です。マトリや警察の捜査は完全な秘密裏に進められます。週刊誌やネットニュースに「捜査関係者からの情報」として名前が出た時点で、被疑者に証拠隠滅（薬物の破棄やスマートフォンの初期化、体質改善による薬物成分の排出）の猶予を与えてしまうため、当局は情報のリークを厳しく警戒します。
第二の盲点は、「任意同行と家宅捜索でシロだった場合の報道被害」です。過去には、捜査機関が疑惑に基づいて踏み込んだものの、簡易尿検査および本鑑定で陰性となり、所持品からも何も発見されず逮捕に至らなかったケースが複数存在します。しかし、ネット上では「家宅捜索が入った」という事実だけで有罪とみなされ、デジタルタトゥーとして消えない不利益を被り続ける構造が生まれています。
