「過去の職歴をすべて隠し、一般的なOLとして結婚生活を送れば問題ないのではないか」と考える女性も少なくありません。しかし、隠蔽には極めて高いリスクが伴います。
結婚に際して避けて通れないのが「親への挨拶と馴れ初めの説明」です。一般的な合コンやマッチングアプリ、共通の知人の紹介といった嘘の馴れ初めを設定しても、親族からの突っ込んだ質問（「どこの会社に勤めていたのか」「大学時代の友人は誰か」など）によって辻褄が合わなくなる事例が頻発します。
特に格式を重んじる家庭や地方の旧家、あるいは相手の親が警戒心を抱いた場合、探偵・興信所による身元調査（結婚前調査）が実施されるリスクを想定しなければなりません。かつて利用していた宣伝用パネル写真、スカウト会社の登録データ、SNSの裏アカウントや掲示板の過去ログなど、デジタルタトゥーは完全に消去することが困難です。
法的な観点では、単に過去の風俗勤務を黙っていたこと自体が直ちに「婚姻無効」や「詐欺取消」の理由になるわけではありません。最高裁判例の基準に照らしても、職歴の不告知だけで離婚請求が100%認められるとは限らないのが実情です。しかし、「風俗をやめたと嘘をついて実は継続していた」「過去の借金を意図的に隠蔽して配偶者に損害を与えた」といった悪質な背信行為があれば、民法第770条第1項第5号の「婚姻を継続し難い重大な事由」に該当し、多額の慰謝料請求および離婚判決が下されるリスクを負います。
