世帯年収によって、狙うべき生活費の適正ラインは大きく変化する。金融広報中央委員会の意識調査データなどを紐解くと、世帯年収400万円未満の世帯では、毎月の手取り収入に対する固定費の圧迫感が強く、貯蓄率が10%以下にとどまるケースが目立つ。この層では、家賃や固定通信費の徹底的な圧縮が最優先事項だ。
一方で世帯年収が600万円〜800万円クラスになると、生活に一定のゆとりが生まれるものの、交際費や趣味娯楽費が膨らみやすい罠が潜む。「収入が増えたのに貯蓄が増えない」という失敗を避けるためにも、手取り収入の20%以上を先取り貯蓄に回す仕組み作りが強く推奨されている。世代や年収に応じた現実的な数字を知ることが、無駄のない家計構築への近道となる。
