鉄道各社や航空会社の「計画運休」は、今や台風接近時の標準的な安全対策として定着した。しかし、運休の決定が警報の発令タイミングと連動して早まったことで、ターミナル駅での帰宅困難者の滞留が新たなリスクとなっている。
警報が鳴ってから慌ててスマホを開いても、回線の混雑や情報の遅延によって最新の運行状況を把握できないことがある。スマートフォンのプッシュ通知だけに頼るのは危険だ。
ラジオの活用や、自治体の防災行政無線、エリアメールなど、複数の情報源を確保しておくことが欠かせない。会社や学校から「警報発令に伴う早期帰宅指令」が出たならば、一刻も早く移動を開始し、安全な場所に身を寄せることが求められる。
