一連の不祥事を受け、メディア界隈やスポンサー企業の間では「番組打ち切り」の可能性も現実味を帯びて議論されました。実際に一部の大口協賛企業がCM出稿や冠協賛の見直しを検討するなど、商業チャリティーとしての存続基盤は大きく揺らぎました。
しかし一方で、半世紀近くにわたり積み上げてきた累計寄付金額は数百億円に達し、全国の福祉施設や被災地が実際にその恩恵を受けている現実も見逃せません。「番組を完全に終了させてしまえば、支援を必要としている現場へのリソースが断たれてしまう」という福祉関係者からの切実な声も根強く存在します。信頼回復には長い歳月が必要とされる中、単なるイベント特番から、真に透明で持続可能なソーシャル支援番組へと脱皮できるかが厳しく問われています。
