今後の焦点は、日本野球機構（NPB）と日本プロ野球選手会による具体的な制度設計と導入スケジュールに移っている。選手会側はかねてより、選手の怪我予防や出場機会の増加という観点からDH制導入に対して前向きな姿勢を示してきた。選手生命の延伸や年俸査定へのポジティブな影響も期待できるため、労働環境の改善としても評価されている。
リーグ全体での合意形成には、放映権や既存の規約改定、各球団の編成計画との兼ね合いなどクリアすべき課題が残る。だが、球団幹部らの話し合いは以前のような「理念のぶつかり合い」から「実務的な移行ステップの検討」へと明確にシフトしている。早ければ近い将来のシーズンからの全面導入、あるいは移行措置としての段階的導入が現実味を帯びてきた。
