現在、最も関心を集めているのが広大な跡地の利活用だ。地元自治体や地元経済界では、新たな複合商業施設の誘致や、マンションと商業が一体となった再開発計画など、様々な案が浮上しては消える展開が続いている。
一部では食品スーパーを核としたコンパクトなモールへの刷新や、地域密着型の医療・福祉施設の併設といった構想も囁かれている。巨大な施設をそのまま抜き替えるのではなく、変化した人口動態とライフスタイルに合わせた「持続可能な街の拠点」として再定義できるかどうかが、今まさに試されている。単なる空き店舗の放置は防がなければならないという焦りが、関係者を動かしている。
