報道直後、読売巨人軍および親会社の読売新聞社に対する世間の視線は極めて厳しいものとなりました。しかし、球団側は公式戦の出場停止や罰金といった公的な処分を一切下さない方針を貫きました。この判断の背景には、企業法務および危機管理広報における明確な論理が存在していました。
球団広報の見解によると、「当該事案は選手個人のプライベートに関する問題であり、かつ報道時点で弁護士を通じて当事者間で示談が法的に成立・解決している事案である」という点が最大の根拠とされました。法令違反（刑事事件）ではなく民事上の個別トラブルがすでに解決している以上、就業規則や選手契約書に基づいた公式処分を科す法的根拠が薄いという判断です。
当時の原辰徳監督や首脳陣も、グラウンド上での起用を継続。「グラウンドでの結果で信頼を取り戻すしかない」という姿勢を示し、メディアの前で私生活に関する直接的な介入や糾弾を避けるコメントに終始しました。しかし、この一連の対応は「一般企業であれば看過されないハラスメント的言動に対して甘すぎる」「スーパースターに対する特別扱いではないか」という強い批判を招く要因ともなりました。
