中止に至った最大の要因は、何と言ってもセキュリティコストの爆発的な増加だ。昨今の雑踏警備に対する基準は年々厳格化しており、警備員の確保にかかる費用は数年前の1.5倍から2倍近くに跳ね上がっている。
特に大津駅周辺から湖岸沿いにかけての交通規制、誘導要員の配置、さらには突発的な群衆事故（いわゆる将棋倒しなど）を防ぐための高度な防犯システムの導入など、提示された見積もりは主催団体の予算枠を大きく超過した。民間警備会社の深刻な人手不足も相まって、必要な警備体制を担保することが物理的に不可能となったのが決定打だ。
