日本の雑誌文化を牽引してきた両雄として、長年にわたり熾烈なデッドヒートを繰り広げてきたのが週刊新潮だ。両誌の激突は出版文化の黄金期を築き、互いの存在が取材のクオリティを極限まで押し上げる起爆剤となってきた。しかし、徹底的な物量作戦とリスクを恐れない攻めの姿勢において、決定的な差を生み出しているのが調査報道への資源投下量である。
調査報道は、ビジネスとして極めて歩留まりが悪い。何百万円もの取材費と膨大な人手を投入しても、記事化できなければ一円の利益にもならないからだ。多くの出版物が効率的なコタツ記事や著名人のインタビューへと舵を切る中、勝負どころで莫大な取材リソースを注ぎ込み続ける胆力を持つ組織は極めて稀である。泥臭く関係者の自宅前で何日も張り込み、深夜の居酒屋で証言者の本音を引き出す。この非効率なまでの愚直さこそが、他媒体の追随を許さない最大の参入障壁となっている。
