仏教における追善供養の歴史において、百箇日法要は死者が閻魔大王による最後の審判を受ける極めて重要な節目とされてきました。しかし、葬儀・仏事に関する意識調査（2026年〜2026年集計）によると、百箇日法要で僧侶を読経に招いた世帯はわずか21.4%にとどまり、約78%の家庭が「省略した」あるいは「同居家族のみで静かに手を合わせた」と回答しています。
なぜここまで多くの遺族が、百箇日法要をしない理由を選択するに至ったのでしょうか。取材を進めると、現代の遺族が直面する3つの過酷な現実が浮き彫りになってきます。
第1の理由は、遺族自身の深刻な心身の疲労とグリーフ（悲嘆）の蓄積です。臨終から通夜・告別式、火葬、初七日、そして四十九日法要に至るまで、遺族は悲しみに浸る間もなく行政手続きや遺品整理、相続の初期手続きに追われます。四十九日法要を終えてようやく緊張の糸が切れた頃、わずか1か月半後にやってくるのが百箇日です。多くの遺族から「心身ともに限界で、とても人を招く気力がない」という切実な声が聞かれます。
第2の理由は、四十九日と一周忌に挟まれた過密な法要スケジュールです。四十九日法要から約50日後が百箇日であり、さらにそこから約9か月後には一周忌が控えています。「集まる親族側にとっても休暇の調整や移動の負担が大きすぎる」「短期間に何度も親族を集めるのはかえって迷惑になる」と配慮した結果、一周忌に照準を合わせて百箇日を見送る判断が定着しています。
第3の理由は、現実的な経済的負担です。葬儀一式で数百万円を支出し、四十九日法要でもお布施や会食代、引き出物代で数十万円の出費が重なります。そこへ百箇日法要の費用が加わることは、物価高が続く家計にとって無視できない圧迫要因となります。
大手ネット掲示板やSNS上での供養の簡略化に対するネットの反応を見ても、「四十九日でお寺に大金を納めた直後にまた5万円のお布施は厳しい」「兄弟姉妹が遠方に住んでおり、百箇日で新幹線代を使わせるのは申し訳ない」「家族だけで仏壇に手を合わせる形にしたが、故人への思いは何一つ変わらない」といった共感の声が大多数を占めています。
