厚生労働省が発表する「人口動態統計」を紐解くと、日本における死因順位の中で肺炎は常に上位グループを形成しています。悪性新生物（がん）、心疾患、老衰に次ぐ位置にあり、独立した死因項目である「誤嚥性肺炎」を合算すると、その死亡総数は年間10万人を優に超える規模です。2026年の最新データにおいても、超高齢社会の進展に伴って肺炎関連の死亡者数は高止まりを続けています。
なぜ、現代医学をもってしても肺炎の死亡率はここまで高いのでしょうか。その最大の要因は、亡くなる方の97％以上が65歳以上の高齢者という極端な年齢偏重にあります。若年層であれば抗生剤の投与や数日の安静で回復する肺の炎症であっても、予備能力の乏しいシニア層では短期間で多臓器不全へと波及してしまうためです。
加えて、統計上「老衰」と診断されるケースの終末期においても、直接的な引き金は潜在的な肺炎であるケースが少なくありません。肺炎は単一の呼吸器疾患という枠を超え、全身の衰弱と直結した「生命の最終局面を左右する病態」となっているのが現実です。
