結論から言えば、知識なしに店頭で言われるがまま契約すると、数万円単位で損をする可能性が高い。売り場の鮮やかな装飾に惑わされてはならない。
店舗限定キャンペーンの多くは、「対象の家電製品を買えば端末代金が実質無料」「ヤマダポイントを〇万ポイントプレゼント」という形をとる。一見すると太っ腹な企画に見えるが、これには明確な仕組みがある。販売代理店が通信事業者から受け取るインセンティブ（販売奨励金）の一部を、店舗独自の特典として還元しているに過ぎない。
最大の落とし穴は「現金キャッシュバックの不在」と「オプション加入の条件」だ。Web上の専門窓口であれば、数ヶ月後に数万円の現金が指定口座に振り込まれるプランが主流となっている。一方、店頭では翌日以降にしか使えない買い物ポイントでの還元が多く、使い道が限定されてしまう。さらに、月額数百円から一千円を超える不要なセキュリティ・保証オプションへの加入が割引の必須条件になっているケースが今なお根強く残っている。解約し忘れれば、数年間の累計でポイント還元分など一瞬で吹き飛ぶ計算だ。
