テレビ局が資金力で後退を余儀なくされる一方、存在感を急速に高めているのがネット配信事業者だ。民放公式テレビ配信サービスであるTVerは、地上波同時配信や見逃し配信を強力に推進し、若年層の視聴者を独占しつつある。テレビ受像機を持たない層へのアプローチにおいて、TVerはすでに不可欠なインフラとなった。
さらに、巨大な資本力を誇るグローバルプラットフォームの動きからも目が離せない。Amazon Prime Videoをはじめとする米系SVOD（定額制動画配信）事業者は、世界規模でスポーツ中継の権益を次々と買収している。莫大な資金力を背景にしたデジタル巨人の参戦は、日本の放映権獲得競争のルールを根本から書き換えようとしている。
