ハッシュタグ大喜利の持つ爆発的な拡散力は、企業のマーケティング担当者にとっても極めて魅力的な武器となっています。実際に、企業公式によるハッシュタグ大喜利の成功事例は年々増加しており、自社製品をユニークなお題に仕立てることで、莫大な広告費をかけずに認知度と好感度を跳ね上げるケースが目立ちます。
例えば、食品メーカーや文具メーカーが自社のロングセラー商品をあえて自虐的にいじるお題(例:「#わが社の失敗作供養」など)を提示し、ユーザーからのツッコミを歓迎するスタンスを取ることで、一気に親近感を獲得するアプローチが代表的です。
しかし、参入にあたってはハッシュタグ大喜利の炎上対策を徹底しなければなりません。企業のノリがユーザーの空気を読めていなかったり、社会的なタブーやセンシティブな時事ネタ、他者を傷つける文脈にお題が波及してしまったりした場合、批判の矛先は一気に主催企業へ向かいます。お題を設定する段階で「ネガティブな連想を生まないか」「誰かを嘲笑する構造になっていないか」を多角的に検証するリスク管理が、成功への必須条件です。