災害が発生した際、SNS上にはデマや過去の被害画像が瞬時に拡散し、パニックを助長する悪循環が生まれる。こうした混乱期において、防災・災害報道の役割はかつてないほど重要性を増している。単に被害の凄惨さを伝えるセンセーショナルなニュースではなく、今どこが危険で、どこに避難所が開設されているのかという「行動に直結する一次情報」の精査が報道機関に求められている。
テレビ、ラジオ、webメディア、そして自治体の防災無線。複数の情報源をクロスチェックする習慣をつけることが重要だ。SNSの衝撃的な映像に心を奪われず、公的機関や信頼できる報道メディアの裏付けがある情報を判断基準に据えることが、二次被害を防ぐための必須条件といえる。
