結論から言えば、日本の一般回線や携帯電話から米国の「1-800番号」へ発信した場合、通話料は無料になりません。米国内では受取人払い（着信課金）となるトールフリー番号であっても、国境を越えた瞬間に通信網の課金ルールが根本から切り替わります。
この混乱を招く最大の要因は、日本の「0120」や「0800」で知られるフリーダイヤルとの構造的な違いにあります。日本の0120は、NTTなどの国内電気通信事業者が提供する閉じたネットワーク内で完結しており、基本的に海外からの接続自体を遮断しているケースが大半です。一方、北米電話番号計画（NANP）に基づくトールフリー番号（800、888、877、866、855、844、833など）は、北米（米国・カナダ等）の通信網内において着信企業側が通話コストを全額負担するシステムを採用しています。
しかし、日本のドコモ、au、ソフトバンク、あるいはNTT東日本・西日本の固定電話から米国へ電話をかける場合、日本の通信キャリアが提供する「国際電話サービス」を経由せざるを得ません。日本のキャリアは自社の国際中継回線を利用した対価として、発信者に対してアメリカ宛ての正規国際通話料を請求します。相手先の米企業が負担するのはあくまで「米国内の回線接続費用」にとどまり、太平洋を越える海底ケーブルの中継費用まで負担してくれるわけではないのです。
海外サービスのサポート窓口では「ただいま混み合っております」という英語のアナウンスとともに、30分以上オペレーターに繋がらない事態が日常茶飯事です。無料だと信じ込んで待機し続けた結果、日本の通信キャリアから1分数十円から数百円のレートで積算された数千円〜数万円規模の高額請求書が届くというトラブルが後を絶ちません。
