医療情報のデジタル基盤整備がもたらした変化も著しい。国家的なデータベースである全国がん登録システムとのデータ連携により、地域ごとの発症傾向や治療成績の可視化が極めて正確に行われるようになった。データに基づく効率的なリソース配置が可能となり、地域間の医療格差解消に寄与している。
自治体が実施するがん検診推進事業も、デジタル化によって劇的な変革を遂げた。個人のスマートフォンからマイナポータルを経由することで、過去の検診履歴やリスク評価結果へ即座にアクセスできる。受診漏れを防ぎ、タイムリーな要再検通知を受け取る仕組みが日常に定着した。