玉川氏のキャリアにおいて最大の危機となったのが、2026年9月に発生した「電通発言」問題です。この騒動は単なる失言の域を超え、局の信頼を揺るがす深刻な事態へと発展しました。
発端は、故・安倍晋三元首相の国葬に関する番組内でのコメントでした。菅義偉前首相が読んだ友人代表としての追悼の辞について、玉川氏は「当然これ、電通が入ってますからね」と発言。演説の演出に広告代理店が関与していたかのように断言しました。しかし、翌日の放送で「演出側に電通は入っていないことが確認された」として事実誤認を認め、謝罪する事態に追い込まれました。
この事実無根の発言に対し、テレビ朝日は玉川氏に対して「出勤停止10日間の懲戒処分」を下しました。報道機関としての根幹である事実確認を怠ったまま公共の電波で虚偽の情報を流した責任は極めて重く、スポンサーへの抗議や視聴者からの降板要求が殺到しました。一時は番組からの完全降板が確実視されるほどの逆風が吹き荒れましたが、謹慎期間を経て番組内で頭を下げ、現場取材を重視するリポーター的ポジションへの原点回帰を宣言することで出演継続を果たしました。
