テレビ局が最も恐れるのは、視聴率の低下以上にスポンサー企業の撤退である。グローバル展開する大企業を中心に、ESG(環境・社会・ガバナンス)投資への配慮や、ジェンダー平等への取り組みが厳しく問われる時代だ。セクハラやルッキズムを肯定するようなコンテンツに資金を提供するリスクを、企業側は徹底的に避けるようになった。
番組制作の現場では、企画段階でのコンプライアンスチェックが極めて厳格化されている。かつてなら「深夜番組だから」と許されていた演出も、今や一発アウトの対象だ。芸人たちも、自身の発言がスポンサー企業のブランドイメージを傷つけないか、常に細心の注意を払うことを求められている。