解約の理由ごとに、添付すべき「証明書」の種類は明確に分かれています。自分の状況に応じた適切な書類を用意しましょう。
① テレビを廃棄・処分した場合
家電量販店や指定引取場所で発行される「家電リサイクル券（排出者控）」のコピーが最強の証明書類となります。不用品回収業者を利用した場合は、業者が発行した品名（テレビ型番等）と日付が明記された「領収書」や「引取証明書」を添付します。
② 知人やフリマアプリで譲渡・売却した場合
メルカリやヤフオク！などで売却した場合は、取引完了画面や配送伝票のコピーを用意します。知人に無償で譲った場合は、所定の「譲渡承諾書」や、譲渡相手の氏名・住所・連絡先および「テレビを譲り受けた」旨を記載した一筆（署名・捺印）が必要となる場合があります。
③ 一人暮らしの解消・実家への世帯同居の場合
結婚やUターンなどで既存のNHK契約がある世帯と同居する場合、同居先の「NHKお客様番号」または「契約者名・住所」を解約届に記入します。住民票の除票や新住所の住民票コピーの提出を求められるケースもあるため、指示に従って同封します。
