日本のメディア構造を理解する上で避けて通れないのが、読売新聞グループ本社と日本テレビ放送網に代表されるメガグループの存在だ。活字メディアの頂点に立つ新聞社が、広大な電波利権を持つ全国ネットのテレビ局を傘下に収めるスタイルは、戦後日本の情報流通を決定づけた。
この強力なシナジーは、かつて圧倒的な取材力と安定した収益基盤を生み出し、国民に質の高い情報を提供する原動力となった。しかし、その反作用もあまりに大きかった。親会社である新聞社のスキャンダルや不祥事に対して、系列のテレビ局が沈黙を守るという不都合な現実がたびたび露呈したからだ。ひとつのグループが言論の方向性を決定づける構造は、真の意味での独立した不偏不党の報道を妨げる構造的欠陥を抱え続けてきた。
