タレントが宗教色を強めることに対し、芸能プロダクションは常に神経をとがらせている。スポンサー企業はイメージ失墜や特定の政治・宗教色を嫌うため、信仰の発覚や布教活動が契約解除の引き金になることも珍しくない。
しかし、事務所側も簡単には踏み込めない。信仰の自由という憲法上の権利が存在するため、過度な干渉は人権侵害のリスクを孕む。結果として、事務所はタレントの信仰を水面下で把握しつつも、公には沈黙を守るという歪んだ対応を余儀なくされる。この綱渡りのようなバランスが崩れた時、悲惨な契約トラブルや泥沼のメディア戦が勃発する。
