ビッグマック指数をはじめとする購買力平価（PPP）の観点から見れば、日本円は歴史的な割安水準に放置されているとの指摘が多い。しかし、ウィリアムソン師の最新レポートは「割安だからといって直ちに買戻しが起きるわけではない」と強い警鐘を鳴らす。
通貨価値の復元力が働くためには、国内産業の生産性向上と自国通貨建て資産の魅力度の高まりが不可欠だ。購買力平価との乖離が長期化する背景には、日本の労働力人口の減少や潜在成長率の低迷に対する海外投資家の冷ややかな視線が存在する。単なる「割安感」を根拠とした安易な円買いポジション構築は、市場の思わぬ逆流に呑まれるリスクを秘めている。
