水回りのトラブルにおいて、消費者が業者を呼ぶ前にまず立ち止まるべき決定的な理由は、「ネット広告で目にする格安表示の多くが、現場で高額工事へ誘導するための撒き餌に過ぎない」という業界の構造的問題にあります。
国民生活センターや各地の消費生活センターに寄せられる相談データを見ても、マグネット広告や検索エンジン連動型広告（リスティング広告）をきっかけとした水回りトラブルの相談件数は年間数千件規模で高止まりしています。その典型的な水道修理業者ぼったくり手口は極めて巧妙です。
「作業工賃330円〜」といった広告を見て電話をかけると、駆けつけた作業員は便器を少し覗き込んだだけで「配管の奥深くまで完全に詰まっており、放置すると階下に水漏れして損害賠償になる」「今すぐ便器を取り外して特殊な薬品と高圧洗浄を行わなければ直らない」と不安を過剰に煽り立てます。パニックに陥った依頼主がサインしてしまうと、最終的に20万円から50万円もの法外な請求書を突きつけられるケースが頻発しています。
冷静に状況を観察すれば、水溶性の紙や排泄物による一時的な詰まりであれば、簡単な圧力除去作業だけで復旧するケースが大半です。トラブルの背後にあるトイレつまり原因と対処法を正しく把握していれば、無用な追加工事を毅然と断ることができます。
