楽天カードを語る上で避けて通れないのが、「SPU（スーパーポイントアッププログラム）」の変遷です。かつては楽天市場で買い物をすれば誰でも簡単に10倍以上の還元を享受でき、「楽天経済圏」の爆発的な拡大を牽引しました。しかし、ここ数年間で段階的に進められたポイント付与条件の変更は、古参ユーザーに大きな失望感を与えています。
過去の改定履歴を振り返ると、ポイント獲得上限額の大幅な引き下げ、対象外となる決済カテゴリの拡大、さらには楽天モバイルや楽天銀行などグループ内サービスの契約を強く要求する条件付けが顕著になっています。かつては「カードを保有しているだけ」で得られた恩恵が、現在では「グループ全体に依存しなければ旨味が出ない」構造へと完全にシフトしました。
さらに見落とせない落とし穴が、公共料金や税金、投信積立決済における還元率の調整です。通常加盟店では1.0%の還元を維持しつつも、電気・ガス・水道や国税の支払いでは還元率が0.2%（500円につき1ポイント）にまで引き下げられた過去の経緯があります。何も知らずに固定費のメインカードとして決済し続けていると、「思っていたほどポイントが貯まっていない」という結果に陥るわけです。
