保険勧誘の場でしばしば恐怖心を煽る材料として使われるのが、重粒子線治療などに代表される先進医療の存在だ。技術料が300万円前後に達する先進医療だが、月々数百円程度で追加できる先進医療特約を付帯していれば実費が全額補填されるため、この特約自体のコスパは悪くない。しかし、ここで混同してはならないのが先進医療特約と自由診療の違いだ。
厚生労働省が指定する先進医療と、国内未承認の新薬や未立証の免疫療法といった自由診療は明確に区別される。全額自己負担となる自由診療の場合、数千万円規模のコストが発生することもあるが、これらは一般的な民間がん保険の先進医療特約では原則として補填されない。医療経済学の観点から見ても、「めったに起きない万が一」のために毎月高額な特約費用を支払い続けるリスクとリターンのバランスは、冷静に検証されるべきである。