テレビ番組の存廃を語る際、世間では依然として「世帯視聴率」が指標にされがちです。かつて『ヒルナンデス！』は世帯視聴率で6〜8％台をコンスタントに記録していましたが、近年は4〜5％前後まで数字を落としており、これがネット上でヒルナンデス 打ち切り 噂が定期的に再燃する最大の引き金となっています。
しかし、民放キー局の広告ビジネスにおける評価基準はすでに激変しています。日本テレビをはじめとする各局が番組評価の絶対軸としているのは、購買意欲の高い若年層および現役ファミリー層に絞ったコア視聴率（主に13歳〜49歳）です。広告代理店関係者の証言によると、「世帯視聴率がどれほど高くても、購買行動に直結しにくい高齢層ばかりが見ている番組には高単価なスポットCMが付きにくい」のが現代のテレビビジネスの現実です。
その点において、ヒルナンデス 視聴率 推移をコア層に限定して分析すると、同時間帯の民放他局に対して依然として優位なポジションを維持しています。特に平日の在宅主婦層や育児世代、若年層の個人視聴率は手堅く、日テレの営業部門にとって「スポンサー枠を極めてセールスしやすい優良コンテンツ」であり続けています。世間一般が抱く「低視聴率だから終わるはず」という見立てと、テレビ局の「高い収益性があるから終わらせない」という経営判断の間には、明確な構造的ギャップが存在しているのです。
