「深刻な人手不足」と叫ばれながらも、なぜ特定の職種では賃金が上がらないのか。この矛盾した現象について労働経済学の観点から分析すると、生産性の低さと価格転嫁力の弱さが浮かび上がる。厚生労働省が公表している「賃金構造基本統計調査」のデータを分析しても、労働需要の高さと平均年収の高さが必ずしも比例しない職種が少なからず存在することがわかる。
また、株式会社リクルートが実施した労働市場の動向調査でも、単に求人倍率が高い業界へ転職するだけでは年収アップに結びつかない実態が報告されている。サービスの付加価値が低く、市場価格を自らコントロールできない業界においては、どれほど人が足りなくても賃金を底上げする余力が企業側に残されていないからだ。この市場原理の冷酷さが、多くの働く人々を苦しめている。
