物価高騰の嵐が吹き荒れる国内市場において、100円一律というビジネスモデルはかつてない試練に直面している。原材料費、物流コスト、人件費が同時に跳ね上がるなか、1点あたり100円という価格設定を愚直に維持することは、利益幅の縮小を直接意味するからだ。
ライバルである株式会社大創産業（ダイソー）や、イオングループ傘下の株式会社キャンドゥは、300円や500円といった多価格帯商品の投入を急ピッチで進めてきた。高価格帯商品のミックスによって客単価を引き上げ、原価高を吸収する狙いである。これに対し、徹底して「100円」の価値とクオリティにこだわり続けるセリアの姿勢は際立っている。だが、そのこだわりこそが、不採算店舗の維持をより困難なものにしている側面は否定できない。
