この黒船の来航とも言える動きに対し、国内の興行界も静観を決め込んでいるわけではない。国内映画館チェーンの絶対的王者である東宝株式会社は、従来のウィンドウ戦略（劇場公開から配信までの期間）の見直しを迫られている。劇場でしか味わえないイマーシブな鑑賞体験と、手軽にアクセスできるプラットフォームの手軽さをどう共存させるか、スタジオ幹部たちの議論は深夜まで続いている。
日本映画製作者連盟の統計を見ても、劇場の興行収入だけに依存するビジネスモデルは転換点を迎えていることが明らかだ。大手映画会社が配信プラットフォームと直接手を組み、製作委員会方式に頼らない資金調達を模索する動きは、もはや一過性のトレンドではない。本作をめぐる興行のあり方は、産業全体のパワーバランスを塗り替える象徴的なテストケースとなっている。
