高視聴率を叩き出す人気番組でありながら、出演する漁師たちに還元される対価が少なすぎるのではないか——この議論は長年くすぶり続けている。
特番が放送されれば、テレビ局や制作会社には多額の広告収入が入る。しかし、命がけのロケを敢行する現場の漁師に支払われるのは、あくまで数万円単位の「協力費」止まりだ。肖像権や二次利用に関する契約があいまいなまま放置されてきた過去のテレビ慣行に対し、近年では疑問の声も少なくない。
ドキュメンタリーのリアルさを担保するために「一般人」として扱う一方で、コンテンツの顔として商業利用する構造には、メディア側の倫理的な課題が今も横たわっている。
